内定者研修の目的は?必要性やポイントを知って効果的に実施しよう!

内定者研修の目的は?必要性やポイントを知って効果的に実施しよう!

内定者研修の必要性は何となくわかっていても、どのように進めたらいいのかまでは知らずに悩んでいる企業担当者もいるでしょう。内定者研修は、内定辞退や早期離職などの問題もあるため、研修内容から実施方法まで入念に検討する必要があります。とはいえ、入社前に行う研修ですから、どの程度のレベルにするべきか迷うのは当然のことです。そこで、内定者研修の目的や進め方のポイント、注意点を解説します。


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1.内定者研修を実施する目的

内定者研修は、内定を出した人材の意識に働きかけてスムーズに入社してもらうのが大きな目的です。細分化すると3つの目的に分けられます。詳しく見ていきましょう。

1-1.内定者が抱える不安を解決する

内定者の多くは、内定をもらえたことに嬉しい気持ちがある反面、入社に対して以下のような不安を抱えている状態です。

・会社に対する不安…本当にこの会社に就職してもいいのか
・人に対する不安…同僚や上司はどんな人なのか
・自分自身に対する不安…自分はやっていけるのか

内定をもらった途端に入社への不安を感じるのは誰もが通る道です。今ではベテラン社員となった方も、若かりし頃を振り返ってみると思い当たるところがあるのではないでしょうか。内定者研修の開催によって会社の様子や雰囲気がわかれば、内定者も安心して自社に入社してくれるでしょう。

1-2.即戦力となれるようスキルを身につけてもらえる

帝国データバンクの調査※1によると、正社員が不足している企業は37.2%となっていて、業界によっては50%を超えるほど人材不足が続いています(2021年4月時点)。人材不足を解消するためにも、多くの企業が内定者に対して1日でも早く即戦力になってもらいたいと考えているでしょう。しかし、現場で使えるスキルは経験によって高めていくものであり、入社してすぐに即戦力として働くのが現実的でないことは、経営者や人事担当者であれば深く認識しているはずです。

たしかに、内定者研修を実施しても即戦力レベルのスキルを身につけるのは無理があるでしょう。とはいえ、社会人としての心得やビジネスマナーは落とし込めますし、入社後の業務で使用するツールの操作方法も内定者研修で教えられます。つまり、将来の会社に欠かせない戦力となってもらう前段階の土台作りとして、内定者研修は大きな意味を持っているのです。

1-3.内定辞退を防ぐ

せっかく採用した内定者が辞退をするのは防ぎたいものですが、リクルートキャリアによる調査※2によると、学生の内定辞退率は60.6%と非常に高くなっています(2020年10月時点)。終身雇用制度を見直す企業が増え、働く側も転職によってキャリアアップを実現しようとする動きが見られるようになっています。こうした時代のなかで、企業への帰属意識が薄れてきている人材がいるのは間違いないでしょう。また、人材不足を背景にした売り手市場であることも内定辞退が起こりやすい要因の一つです。内定者を放置していると、他社に流れてしまうリスクがあります。こうした事態に陥らないために、自社で働く意欲や意義を内定者に深く認識してもらうのも研修の目的のひとつです。

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2.どうして内定者研修が必要なの?

企業が抱える問題点のひとつである早期離職は、入社後の「思っていた会社と違った」というギャップが原因です。内定者研修で会社の理念や目標をはじめ、役職者の紹介など会社の情報を伝えることによって、内定者の感じるギャップを埋められます。また、内定をもらったとはいえ、学生でいるうちは社会人としての意識はありません。内定者研修の実施により、社会人としての心構えやビジネスマナーの習得が可能になります。学生気分から脱却し、社会人としての意識を高めてもらうきっかけになるでしょう。

さらに、内定者研修はチームワークの醸成にもつながります。入社して間もない頃は、ほとんどの社員が初対面の状況ですから、事あるごとに不安を感じてしまう新人は少なくありません。内定者研修への参加によって同じ空間を共にし、コミュニケーションを取れるようになれば、連帯感が生まれてチームワークが醸成しやすくなるのです。

3.内定者研修の内容やスケジュールは?実施例を紹介!

内定者研修を実施する必要性は理解できても、どんな内容でどのようにスケジューリングするべきかわからない人も多いでしょう。業界や業種によっても異なるので、ここでは一般的な事例を紹介します。

3-1.ビジネスマナー研修

ビジネスシーンにふさわしい身だしなみや言葉遣いなどの基礎的な部分を学ぶ研修です。お客さまや取引先と接する際の基本的な型を学んでもらったうえで、会話や名刺交換のコツ、目線のポイントなど、シーン別の実践的な手法まで落とし込みましょう。

3-2.業務研修

業界や業種で研修方法が大きく異なります。たとえば、事務関係の業種では、パソコンのソフトや自社ソフトの使い方を学び、入社してすぐに業務に入れるような研修を行います。営業やサービス業の場合、お客さまとの接し方について基本的な対応ができるように、ロールプレイング形式で研修を実施するのが一般的です。

3-3.内定者懇親会

内定者同士がコミュニケーションをとって交流を深めたり、既存社員も参加させて自社の雰囲気を知ってもらったりするなどの研修です。内定者をフォローするという意味において、特に年代の近い既存社員を参加させるのは効果を期待できます。また、チームワークの育成に役立つビジネスゲームを取り入れるケースもあるようです。

3-4.内定者研修のスケジュール

内定者研修の実施時期は、6月頃に出る内々定から入社までの期間に行われ、一般的には6~9月頃と10~3月頃の2回に分けられます。6~9月頃はまだ入社に対しての迷いがある時期ですから、入社の決意を高めるような内容がおすすめです。10~3月頃は入社に向けた具体的な内容を扱い、可能ならOJT形式で進めるのもいいでしょう。

4.内定者研修を行う際の注意点やポイント

内定者研修の実施方法によっては、思うような効果が得られない場合もあります。そこで、内定者研修を実施する際のポイントと注意点を紹介します。

4-1.オンライン研修とオフライン研修のどちらが適しているか判断する

研修では、従来型のオフライン研修以外に、コロナ禍を背景にオンライン研修の導入も進んでいます。どちらを導入するべきか迷う場合は、研修の型で分けるのがおすすめです。たとえば、内定者懇親会やビジネスゲームといったように、コミュニケーションやチームワークを重視する研修を実施するのであれば、オフライン研修のほうが適しています。その場にいる人たちの連帯感や仲間意識が芽生えやすくなり、入社に対する不安を取り除く効果も期待できます。ただし、研修から入社までは期間があるので、内定者同士がつながるためにインターネットを介したコミュニケーションツールの用意も検討するのがよいでしょう。

また、ビジネスマナーやスキルアップ研修などは、オンラインを活用すると効率性は高まります。特に、事前に録画した動画でビジネスマナーやスキルアップ講座を開催するのであれば、内容を繰り返して見られるうえに、参加者の都合でいつでも参加可能です。会社側としては、一度に人を集めたり、会場を用意したりする必要もないので、コストを抑えられるという大きなメリットがあります。

4-2.新入社員とセットで行う

ここまで内定者研修を行なう意義や目的を解説してきましたが、入社後の研修も疎かにしてはいけません。そもそも、内定者研修の目的のひとつに内定辞退の防止があるため、入社してもらうことをゴールに捉えがちですが、人材育成という観点から内定者研修と新入社員研修をセットで考える必要があります。たとえば、内定者に中長期視点を持ってもらえるように、目指すべき人材像のイメージづくりを内定研修の内容に取り入れ、入社後の研修でも目指すべき人材像をテーマにした研修を実施するのもいいでしょう。内定者研修から新入社員研修へと続くような研修プログラムの策定と実施により、人材育成スピードに合わせて効率的かつ徹底的な人材育成が可能になります。

4-3.内定者との距離を縮めることを心がける

内定者に寄り添う形で研修を実施できれば、入社後のミスマッチを防げるため早期離職となるリスクを避けられます。そのためには、会社側の考えだけでなく内定者の研修に対するニーズを探ることが大切です。内定者が希望する研修内容を調査した結果、上から順にビジネスマナー、社会人としての心構え、業務内容に関する専門的なスキルであることがわかっています。これら3点を含む研修の実施によって内定者の満足度とモチベーションを高められるため、研修内容を検討する際は積極的に盛り込むべきでしょう。

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まとめ:効果的な研修でスムーズな入社を

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参考サイト:
【帝国データバンク】人手不足に対する企業の動向調査(2021年4月)
https://www.tdb.co.jp/report/watching/press/p210506.html

【リクルート】2021年卒 – 就職みらい研究所 – リクルート
https://data.recruitcareer.co.jp/wp-content/uploads/2021/03/naitei_21s-20210326.pdf

グローイング・アカデミー 担当者グローイング・アカデミー担当者

投稿者プロフィール

株式会社ホスピタリティ&グローイング・ジャパンにて、
各種サービスの企画担当を経て、現在はマーケティング部門にて編集を担当。
学生時代は居酒屋店員として4年間のアルバイトを経験し、飲食店の現場事情に精通。
今でもお店を訪れるとスタッフの動きが気になってしまう、自称『店舗事情ウォッチャー』。

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