【離職防止】従業員が辞めてしまう原因とは?本音を知って離職予防に役立てよう

会社にとって、従業員の定着率は大きな課題の一つです。従業員がすぐに離職してしまうような会社では、大きな成長を期待することはできません。しかし、「従業員の離職を止めたいがどうすればいいか分からない」という人事のご担当者もいるのではないでしょうか。この記事では、よくある離職の原因や予防方法、従業員の本音をできるだけ正確に知る方法などについて紹介します。

1.離職でよくある3つの原因

まず、よくある離職原因について紹介します。従業員の口から出る退職理由をそのまま受け取るのではなく、背後にこのような理由が隠れていないか考えてみることが大事です。

1-1.労働条件や給与・待遇が良くない

退職の理由の一つに、「労働条件や給与などの条件面が良くない」という点を挙げる人もいるでしょう。給与や昇給ペース・ボーナスといった金銭面での不満や、長時間労働への不満などから、生活や健康の不安を覚えるようになり離職してしまう可能性があるのです。これを防ぐためには、まず条件面に何か問題がないかについてチェックしてみましょう。

1-2.人間関係に問題がある

「人間関係に問題がある」という場合も、退職の大きな理由の一つです。人間関係といっても、内容は人によって感じ方はさまざまです。上司や部下との関係、同僚との関係に問題がある場合だけでなく、お客様との間で何かトラブルがあって悩まされていた可能性もあります。パワハラやセクハラのような大きな問題はなかったとしても、職場に気の合わない人がいることが原因で退職するケースも少なくありません。人間関係が退職原因になっている場合は、早期に不満や問題に気づいてあげられるような環境が大切です。例えば、問題がある人を別の部署へ異動させるなど、早期に対処すれば退職せずに済むこともあるでしょう。

1-3.会社に不安・心配を感じている

金銭面での条件や、職場での人間関係が特に問題や不満がなくても、「なんとなく会社に対して不満や不安があって退職する」というケースもあります。例えば、キャリアプランを考えて「この会社にいても自分は成長できない」と感じたり、「やりがいのある仕事ができない」と悩んだりして結果的に退職にいたってしまうのです。「この会社では先行きがちょっと心配」という不安を感じて退職する場合もあります。

労働政策研究・研修機構の「若年者の離職理由と職場定着に関する調査」によると、こうした会社への不安は給与やストレスに次いで3番目に多い退職理由になっている点も押さえておきましょう。こうした不安は、あくまでも従業員の主観的なものです。そのため、会社の経営に問題がなかったとしても、それを従業員にきちんと伝えていなければ離職してしまう可能性があります。

2.離職防止をしないと大変なことに

もし、離職者が多いと感じているのであれば、できるだけ早急に対処策を講じる必要があります。なぜなら、何の手も打たないまま業務を継続していると、従業員の減少に歯止めがきかなくなり、現場の仕事にも大きな影響が出てしまう可能性があるからです。従業員が減れば残った従業員たちの負担が増えてしまいます。さらに、「負担が増えた従業員が不満を抱いてまた離職していく」といった負の連鎖に陥ってしまいかねません。

離職を防止するためには、何らかの対処策を講じて従業員満足度を高めていくことが大切です。労働環境を整えて快適、かつ安心して働けるよう配慮することで貴重な人材が流出することを防止できるでしょう。また、やりがいを持ってモチベーション高く働けるように職場を活性化することもおすすめです。お客様や求職者、取引先など社外の人への印象もぐっとアップして業績も上向いていくことが期待できます。

3.いま注目の「リテンション施策」とは?

人事用語として「リテンション施策」という言葉をご存じでしょうか。「リテンション施策」とは、企業が行う離職防止策です。「高齢化が進んで労働人口が減少している」「転職に対してネガティブなイメージがなくなり転職を積極的に考える人が増加している」といったことなどから、良い人材の確保・維持がすべての企業にとって大きな課題になっています。そのため、さまざまな離職防止策や離職防止のためのツール、人材研修などが開発・提供されているのです。離職率の高さに悩んでいる場合は、こうしたサービスの利用を検討して防止策を講じることもよいのではないでしょうか。

4.リテンション施策の3つの柱

では、具体的にどんな対処策を講じればいいのでしょうか。人材の離職防止策、「リテンション施策」の例を3つ確認してみましょう。

4-1.コミュニケーションを活性化する

離職率を改善したい場合は、まずコミュニケーションの活性化が重要です。コミュニケーションを見直すことは、どんな離職原因にも効果が期待できます。なぜなら、早い段階で不満や悩みを拾い上げて、対応することが期待できるからです。「上司と部下」「従業員同士」などで、しっかりとコミュニケーションを取ることで、不満や悩みを相談しやすい環境を整えます。具体的には、お互いに感謝や賞賛を伝え合うことを制度化したり、コミュニケーションの表彰制度を設けたりすることも一つの方法です。また、社内ブログやSNSなどを活用してみることもよいかもしれませんね。

4-2.働きやすい環境を整備する

長時間労働が常態化しているような、労働条件に問題がある場合は、ただちに改善を検討しましょう。働き方改革で、さまざまな働き方を認める会社が増えているため、時代に反するような会社では、他社と比較されて不満を持たれてしまう可能性もあります。例えば、時短勤務やテレワークなど、ワークライフバランスに配慮した柔軟な働き方ができる制度を新設するなどして、働きやすい環境づくりをすることが大事です。

条件面の改善で大きいのは給与アップですが、これをすぐ実行することは現実問題として難しいでしょう。そのため、まずは働きやすい環境を整備し、がんばりをきちんと評価する制度を設けることでモチベーションを高く保ったまま働いてもらえるように工夫することが大切です。従業員のモチベーションを高く保つことで、結果的に会社の業績にも反映される可能性が高くなります。

4-3.評価制度の構築・見直しをする

がんばっている姿を認めてもらえると、従業員のモチベーションアップにつながります。評価に関する不満を少なくするには、人事考課制度を見直すことが必要です。自分の努力や成果が正当に評価されることで「仕事を続けたい」「次もがんばろう」というモチベーションにつながるでしょう。人事考課や目標管理を再考する際は、評価する側の感情論が組み込まれないような仕組みが重要です。

5.離職理由を知りたいなら社員の声を聞くのが効率的!

よくある離職理由とリテンション施策の例などを紹介しました。しかし、今すぐ退職者を減らしたい場合は、「自社の従業員が何に一番不満があるのか」を明確に知って対策を講じることがポイントです。このとき、退職理由をダイレクトに聞いても本音が出てくるとは限りません。そこで、活用したいのが「従業員満足度調査」です。これは、匿名でのアンケートのため、従業員が本音を伝えやすく退職につながるような不満点を洗い出し、把握するのに役立ちます。社員の不満を知るには、社員から直接聞けるような仕組みを作っておくとよいでしょう。

6.従業員の本音を知って効果のある離職防止策を打とう!

従業員の離職には、必ず何かしらの原因があります。人事としては、まず離職原因を正しく把握することで離職率の改善が期待できるでしょう。原因が何か分からずに悩んでいたり、離職防止策を打ってもなかなか効果が出なかったりする事態を防ぐためには、従業員の不満を正確にリサーチできる仕組みを考えてみましょう。サービス業の場合は、例えば「H&G」の従業員満足度調査を検討してみてはいかがでしょうか。

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グローイング・アカデミー 担当者グローイング・アカデミー担当者

投稿者プロフィール

株式会社ホスピタリティ&グローイング・ジャパンにて、
各種サービスの企画担当を経て、現在はマーケティング部門にて編集を担当。
学生時代は居酒屋店員として4年間のアルバイトを経験し、飲食店の現場事情に精通。
今でもお店を訪れるとスタッフの動きが気になってしまう、自称『店舗事情ウォッチャー』。

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