企業の成長と社員教育には密接な関係があります。一方で、社員教育の方法に悩んでいるマネージャー、人事担当者も多いのではないでしょうか。社員教育には目的とメリットがあります。実施方法を考えるときは、それらを踏まえて質の高いカリキュラムにすることが大切です。この記事では、社員教育の目的や方法についてメリットも踏まえて解説していきます。
1.社員教育の目的・メリットとは
はっきりとした目的意識があるからこそ、社員教育は効果を発揮します。また、メリットを意識しながらカリキュラムを実践するようにしましょう。以下、社員教育の目的やメリットを具体的に挙げていきます。
企業理念を浸透させられる
理念や経営戦略は、従業員が意識を共有するうえで非常に大切な要素です。これらを深く学ぶことで従業員は経営陣の考えを理解し、企業に貢献できるようになっていきます。また、経営陣の求める行動指針を把握すれば、ぶれることのないサービスを顧客に提供できるでしょう。その結果、従業員が企業を大切に思って行動するための土台へとつながっていきます。
特に、企業理念や経営理念は、企業活動の根底にある考え方です。「顧客に安心を与えるサービス」「新しいものを提供し続ける店舗」などの理念を通し、企業はあるべき姿を従業員に伝えています。理念が従業員に理解されていないと、結束力や士気の低下を招きかねません。そこで、社員教育では従業員に担当業務を淡々と説明するだけでなく、目的と意義まで浸透させることが重要です。単純な作業ですら、どのような目的があって任せているのかをしっかり教えていきましょう。そうすれば、従業員は自分が何に貢献しているのかを実感できるようになり、モチベーションが高まります。
企業の信頼に繋がる
従業員は接客の際、企業の代表として振る舞わなくてはなりません。キャリアやスキルに関係なく、お客様からすれば担当者こそが頼れる相手になるからです。すなわち、たった1人の従業員が些細なミスを犯しただけで、お客様の信頼を失ってしまう可能性も出てきます。また、アプローチ中のお客様の心が離れていく原因にもなるでしょう。こうしたトラブルを防ぐためにも、新入社員向けの研修は大切です。新入社員に社会人としての常識、ビジネスマナーを十分に習得させてから、現場に配属させるべきなのです。
新人研修には「従業員としての自覚を促す」という目的もあります。主観的な考えで仕事をしていれば、お客様を不愉快にさせてしまうこともありえるでしょう。また、サービス中に気を抜いたり、適当な作業をしたりして、企業に損害を与える従業員も出てきます。研修を通して、全従業員が「企業を背負っている」と自覚するようになれば、コンプライアンスを注意するようになっていきます。彼らが倫理観を守りながら働くと、企業の社会的信用が向上します。
生産性が高まる
社員教育では、仕事に必要な知識とスキルを伝えるのも大きな目的です。従業員の能力が上がることで、その後、生産性が高まっていくからです。ただし、個人のスキルアップだけでは、企業全体の生産性が2倍、3倍と上がっていくのはなかなか難しいでしょう。組織としてのスキルアップを目指すには、社員教育の内容を工夫する必要があります。
たとえば、プレゼンテーション能力や論理的思考を養うセミナーなど、社会人としての基礎能力を高めるカリキュラムを組み込んでいきます。また、「接客サービスマナー検定」「販売士」など、高度な資格取得をサポートしていく仕組みも大事です。これらは個人がスキルアップできる機会であるのと同時に、習得した人材が増えれば組織の利益にもなりえます。業種や業態を踏まえながら、企業の生産性へとつながるスキルを考え、学べる場を用意しましょう。
ただし、研修の中身が高度になれば、自社だけでまかなうのが難しくなります。人手と経験が不足していると、そもそも研修の実践ができません。研修の方法を探るだけで、担当者の労力は莫大になってしまいます。そこで、外部の教育機関に依頼し、不足しているノウハウを補ってみるのもひとつの方法です。
2.教育方法の種類
大きく分けて、教育方法には「社内でできるもの」「社外で行うもの」の2つがあります。この段落では、2種類の違いを説明します。
社内研修
役員や上司が講師となり、部下に対して実施する研修です。社内研修のメリットは、「企業独自のメソッドや理念を伝えられる」という点です。たとえば、サービスのマニュアルは企業によって異なります。仕事の手順、重要視しているポイントなども変わってくるでしょう。これらの内容をキャリアを重ねた従業員から、キャリアの浅い従業員に継承していく場として、社内研修は非常に大切です。もしも独特なノウハウ、価値観がある企業なら、マネジメント層が講師になると効率的です。また、「コストを抑えられる」のも大きなメリットだといえます。講師は社内の人間に任せられるうえ、会場も社内で用意できます。特別な費用はほとんどかかりません。
一方、「モチベーションを社内全体で統一しにくい」のはデメリットです。上層部がトップダウンで企画した研修、他の部署のカリキュラムなどを、「自分には無関係」と考えてしまう従業員も珍しくありません。その結果、必要だと思えるカリキュラム以外だと、受講する側のモチベーションが下がり、研修内容が身につきにくくなってしまいます。そのほか、「既存のノウハウに上積みしにくい」のも課題でしょう。社内研修では、その企業に蓄積されているスキル、知識以上のものを教えられません。それ以上の内容を伝えられず、新しい価値観や発想がなかなか生まれないのです。
社外研修
外部の人間、組織に研修の講師を依頼する方法です。カリキュラム作成を講師に任せたうえで、企業の従業員が研修に参加します。社外研修のメリットは「斬新な考えに出会いやすい」点です。講師は既存の社風にとらわれず、スキルや情報を伝えていきます。そのため、社内で働くだけでは生まれなかった発想に辿り着きやすいといえます。また、「効率性」も無視できないポイントです。社外研修では、社内の人間が研修を準備しなくて済みます。自分たちの本来の仕事に集中でき、尚且つ、将来的なリーダーをスムーズに育てられます。
「ノウハウ不足を解決」できるのもメリットでしょう。業務やビジネスマナーについて、詳細なノウハウを用意していない企業も少なくありません。そうした状態で社内研修を行っても、実践する内容が曖昧になってしまいます。社外研修ならその分野の専門家が、日々の仕事に必要なノウハウや知識を教えてくれます。新しいスキルを身につけたい従業員にとっても、ぴったりの機会となりえるのです。
ただし、「時間と費用」といったデメリットは考慮したいところです。自社に合った講師やカリキュラムを選ぶためには、それなりの時間をかけてリサーチしなくてはなりません。また、受講料や会場費といったコストも大きくなります。そのため、社内研修と比べると、社外研修は割高になる傾向が顕著です。
3.低コストで質の高い研修を
社員研修の必要性は理解いただけたでしょうか。社員研修は、社内と社外で実施できます。そして、質の高い研修を目指すのであれば、社外の研修サービスを利用するのも良いでしょう。そのかわり、社外研修ではコストが高くなるので、費用対効果を慎重に考えなくてはなりません。
まとめ
社員教育を実践するうえで、重要なのが「研修の質を上げること」です。ただし、研修のノウハウがなかったり、担当者の余裕を確保できなかったりすれば、充実した社内研修を続けにくいといえます。そのような場合、社外研修を専門家に依頼してみましょう。企業の労力削減につながるだけでなく、新しい価値観に触れられるチャンスにもなります。
社員それぞれに合った研修については下記の記事で解説しておりますので、ぜひご覧ください。
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